省エネ基準適合義務化が賃貸選びに意味すること
2025年4月から、新築住宅および非住宅建築物に対して省エネ基準への適合が建築確認の要件に組み込まれました。それまでの努力目標・届出制から一歩踏み込み、基準を満たさなければそもそも建てられないという水準に引き上げられたことを意味します。さらに延べ床面積300平方メートル以上2,000平方メートル未満の中規模非住宅建築物については、一次エネルギー消費量の設計値と基準値の比率を示すBEI（Building Energy Index）の基準値が用途ごとに引き上げられ、より高い省エネ性能が求められるようになっています。
こうした制度の流れは、新築市場だけの話に見えるかもしれません。しかし賃貸物件を探す立場からも、この動向を無関係と捉えるのはもったいないことです。市場に流通している賃貸ストックの大半は義務化以前に建てられた既存建物であり、断熱性能は物件ごとに大きくばらつきます。制度の変わり目である今こそ、借主自身が省エネ・断熱の視点を持って物件を選ぶ意識を育てることに意味があります。
物件情報から読み取れる断熱の手がかり
賃貸の物件情報や広告には、断熱性能を推し量るための情報がいくつか含まれていることがあります。表示の有無や詳しさは媒体によって異なりますが、以下の項目は確認しておくと判断の手がかりになります。
